「一の湯」は、コロナ禍においてチェーンストアマネジメントを軸に、DXにチャレンジ。ノーコードのエッジプラットフォーム「Gravio」とビジネスチャット「LINEWORKS」を武器に作業効率を高め、サービス品質向上に注力している。

日本企業がDXを実現するため、経営者はどんな考え方をする必要があるのだろうか。一の湯の小川尊也社長と「Gravio」を提供するアステリアの平野洋一郎社長、「LINEWORKS」を提供するワークスモバイルジャパンの増田隆一社長に聞いた。【ダイヤモンド・オンライン掲載】

大手の文具事務用品メーカーであるぺんてるは、同社のビジネスの中核である「モノ作り力」をDX活用により一層強化すべく、2019年から「工場のIoT化」に取り組んでいる。この取り組みの一環として、同社のIT部門では工場の本番環境と切り離して独自にAIやIoTの検証を行える環境をGravioを使って構築した。その結果、温度・湿度センサーや人感センサー、AIカメラなどを用いたオフィス内データを活用したDXの仕組みを実現するとともに、若手技術者のAI/IoT開発スキルも大幅に向上した。

山梨県最大規模の健康施設として、県民の健康を長年に渡り支え続けている山梨県厚生連健康管理センター。コロナ禍に際しても真っ先に感染対策に取り組み、その一環としてセンサーを活用したGravioの二酸化炭素濃度（CO₂濃度）見える化ソリューションを導入。施設内の密になりやすい場所のCO₂濃度を測定しスタッフや受診者の目に触れる位置に示すことで、客観的な根拠に基づいた屋内換気を実施できるようになったとともに、受診者に対してもより大きな安心感を提供できるようになった。

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コロナ禍でテレワークが進み、都心のオフィスが見直される中、都心から1時間ほどの軽井沢という立地に、信州の天然木材をふんだんに使った「サードオフィス」という新しい概念のオフィス事業を展開するフォレストコーポレーションでは、この建物のモニタリングシステムとしてGravioを採用。低コスト・短期間で環境モニタリングや社員のコールシステムを構築。業務の効率化とともに、CSの向上、自社商品の価値向上につながるデータの収集基盤を構築することに成功した。