「一の湯」は、コロナ禍においてチェーンストアマネジメントを軸に、DXにチャレンジ。ノーコードのエッジプラットフォーム「Gravio」とビジネスチャット「LINEWORKS」を武器に作業効率を高め、サービス品質向上に注力している。

日本企業がDXを実現するため、経営者はどんな考え方をする必要があるのだろうか。一の湯の小川尊也社長と「Gravio」を提供するアステリアの平野洋一郎社長、「LINEWORKS」を提供するワークスモバイルジャパンの増田隆一社長に聞いた。【ダイヤモンド・オンライン掲載】

コロナ禍で厳しい経営が続く飲食業界だが、「ウィズコロナ」時代に適応した店舗づくりが始まっている。2020年秋にオープンしたTHE BEER HOUSE　恵比寿店がその一つだ。 同店では、さまざまな感染症対策装置を導入し、お客様に安心して世界中のビールを楽しんでいただく取り組みを行っている。その１つに新たに加わったのが、Gravioによる、CO₂濃度測定システムだ。店内のCO₂濃度を可視化することで、適切なタイミングで換気を素早くできるようになり、さらなる安心・安全な店舗づくりを実現した。