内容
複数店舗に環境センサー（温湿度）を設置し、そのデータをGravioHubで集約することで店舗状況を一元的に管理します。
効果
会議室の利用人数・利用状況が明確になることで、会議室が適正 な利用がされているかを把握することが出来ます。
「一の湯」は、コロナ禍においてチェーンストアマネジメントを軸に、DXにチャレンジ。ノーコードのエッジプラットフォーム「Gravio」とビジネスチャット「LINEWORKS」を武器に作業効率を高め、サービス品質向上に注力している。
日本企業がDXを実現するため、経営者はどんな考え方をする必要があるのだろうか。一の湯の小川尊也社長と「Gravio」を提供するアステリアの平野洋一郎社長、「LINEWORKS」を提供するワークスモバイルジャパンの増田隆一社長に聞いた。【ダイヤモンド・オンライン掲載】
コロナ禍で厳しい経営が続く飲食業界だが、「ウィズコロナ」時代に適応した店舗づくりが始まっている。2020年秋にオープンしたTHE BEER HOUSE 恵比寿店がその一つだ。 同店では、さまざまな感染症対策装置を導入し、お客様に安心して世界中のビールを楽しんでいただく取り組みを行っている。その１つに新たに加わったのが、Gravioによる、CO₂濃度測定システムだ。店内のCO₂濃度を可視化することで、適切なタイミングで換気を素早くできるようになり、さらなる安心・安全な店舗づくりを実現した。
